人事歴約15年以上、転職5回のもしけです。
今回は、職歴詐称はバレるか？についてです。
- 転職する時の、職歴詐称のリスクが知りたい方
- 職歴の改ざんはどのようにしてバレるのかが知りたい方
このように考えている人いらっしゃいますか？
わかります。
プロフィールのとおり、私は転職を5回しています。
新卒の会社の在籍期間は9ヶ月と早期離職もあります。
転職回数が多いと書類選考で落ちる、面接でも必ず突っ込まれ、アピールしたい事ができない等。
転職する上では中々のハンデとなります。
そんな悩みを解決したいと思い、
等、職歴書を改ざんする事をしてしまう・・・。
なぜならリスクがメチャクチャある割に、対したメリットがないからです。
バレる確率も高いですし、バレたら懲戒解雇にもなりえます。
仮にバレずに過ごせたとしても、人事側が調査を導入する事があり、一斉調査をするかも知れません。
ビクビクしながら過ごす事になるし、成果を上げたり褒められたり、出世したりしても素直に喜べません。
私は、中途採用の担当をしておりました。
専門職や管理職等要職に就く人を対象に、最終面接前に調査会社を使って職歴のチェックを行っていました。
なので、職歴詐称に関してはバレる仕組みとその可能性、その後どうなるかを人事の観点交えてお話いたします。
最後までお付き合いくださいませ。
目次
職歴詐称は年々増えてきている
繰り返しになりますが、職歴詐称はバレるか？については、いつかはバレると思っておいてください。
理由は、２つです。
- 職歴詐称自体が増えている為。
- 職歴詐称対策として、会社が導入している仕組みが進化している為。
職歴詐称は増えてます。
といっても、明らかに行ってもいない会社を職歴書に書くというツワモノは滅多にいません。
では、どういう職歴書の改ざんが多いのでしょうか。
それは、短い職歴の会社を２つに合体してしまうケースです。
例えば、とある転職希望者が、前職が３ヶ月しか勤務していなくて、現職を３年間働いていたとします。
というような手法です。
前職だと、さすがに直近過ぎるので、私のように６社経験している人ならば、
１０年前にいた２，３社目をガッチャンコして、経験５社にしているケースとかですね。
職歴詐称の増加原因は、転職市場の拡大
職歴詐称がここまで増えてきたのは、何が原因なのでしょうか。
私はこの２０年間で一気に拡大した、転職市場が原因だと思っています。
２０年以上前と比較して、転職が当たり前にできるようになりました。
転職エージェントという仕事が拡大して、転職が気軽にしかも簡単にできるようになりました。
その結果、会社を転々としてきた方が増えています(私もですが)。
とはいえ１年未満での早期退職があるケースや、転職を繰り返しているケースでは、どうしても企業側は違和感を感じます。
なので、応募者側は、不利になる部分の職歴をどうにかして隠してしまいたいわけです。
職歴詐称への会社側の対策としては、何をしているか？
職歴詐称をしてくる応募者への対策としては、企業側はどのような対策を実施するのでしょうか。
私がやったことのある方法は、主に下記の３点です。
雇用保険には【被保険者番号】というものが、個人別にあります。
雇用保険に加入するID番号になっています。
例えば前職で【１年前の４月に正社員として入社】と職歴書に記載しているとすれば、雇用保険加入は当然昨年の４月から加入になります。
この履歴はハローワークにしっかりと履歴が残っており、それを調べる事はそんなに難しくありません。
また、雇用保険は新規加入をすることができまして、新しいナンバーをもらうことも可能です。
新規加入すれば、会社側に知られる事はないかというと、そんな事はありません。
新規加入の時に添付書類として、職歴が載っている履歴書のコピーが必要です。
手続きをしている最中に、雇用保険加入担当者さんが「おや？」と気付きます。
その後会社側に連絡が入り、そこで職歴の偽りが発覚！といった流れになります。
正社員として入社となると、当然年金にも加入となります。
雇用保険と同様に厚生年金も加入した時期と、年金を納めている時期が、しっかりと年金事務所に残っています。
こちらも同じような手順で、職歴を偽っていることがわかってしまう可能性が高いです。
最近の企業側対策としてのメインです。
私も含め企業人事は、調査会社に依頼するケースが増えてきています。
こちらの調査は、調査する際にお支払する料金にもよりますが、
を調べる事ができます。
調査方法は企業秘密ですが、依頼から５日～７日で企業側に調査レポートが届くようになっています。
なので、前述の①②のように入社した後ではなく、面接選考中のスピード決戦の時期でも調査することが簡単に出来てしまうわけです。
余談ですが、上記レポートは、短期間でもらえる為、A４用２、３枚の簡易的なものです。
役員を新たに就任させる時など、厳密に人となりを知る為用に出身地での生い立ちや学校での評判や、日常生活までみっちり調査するものもあります。
役員を任せる方なので、素性をしっかりさせておきたいという企業側のニーズも多いようです。
調査会社を使用する事は会社側も注意してやっている。
採用調査会社に依頼することは、企業側もリスクではあります。
個人情報保護法で、個人情報に関する素性を知る事は、本人の同意なしでは原則できないことになっています。
なので、【採用に関する個人情報取り扱いに関する同意書】を面接で、履歴書や職務経歴書を預かる時に必ず配布し、御本人の同意をとることをしなくてはならなりません。
これをしっかりやっておかないと、後々会社側が不利になってしまうのです。
この一手間二手間は、非常に工数がかかります。
当たり前ですが応募者には正々堂々来て欲しいのが企業の本音です。
職歴詐称が発覚した場合の会社側は、どうするのか？
その人に突きつけ、懲戒にするという手段もとれます。
入社していた場合は、重大な職歴詐称は懲戒解雇事由に当たるので、一方的に解雇する事ができます。
内定の場合は、もちろん内定取り消しです。
採用選考中だと、選考はストップ。
転職エージェントに紹介を受けている場合は、エージェント側も信用問題になるので、求人の紹介は、その後２度と紹介してくれないと思った方がよいです。
企業側は、規模が大きくなってきたら対策を立て始める。
以上の事から職歴詐称は、増えています。
これから、会社を一緒に発展させる為に頑張ってほしいと思っているのに、入口からウソをつかれていたら話になりません。
組織が、嘘をついている人ばかりしか入ってこないようになると、将来的に組織が歪みます。
なので、これから骨太の会社を作ろうと試みている会社は、対策を立てています。
その為、採用調査会社のニーズが増えているという事です。
まとめ：職歴詐称はバレます！正直に選考受けた方が近道！
- 職歴詐称はバレる確率は高い
- 職歴詐称は、転職市場の拡大と転職の容易さが原因で増えている
- その為、会社側対策方法も増えてきている
- 多くは調査会社の利用
- 職歴詐称はバレたら解雇事由にもなるし、その他関係各所から信用をなくすので止めましょう！
私は、転職を５回しています。
３年以上勤めている会社は２社です。
書類選考や面接の際に、転職多いフィルターがかかって苦労する・時間がかかります。
ですが、転職は軸があれば失敗しない！作り方をポイント5点で紹介するよ♪で詳しく書きましたが、
トライ&エラーを繰り返していけば、軸が磨かれて、そんなあなたの強みが面接官に魅力的に映るようになります。
その事を理解をしてくれている会社に入社するのと、目先の入社の為に金メッキを塗りたくっている職歴で入社するのでは、後々変わってきます。
以上になります！
最後までお付き合いくださり、ありがとうございました！
